地震大国ともいわれる日本では、安心できる住まいが求められ、建物の構造に対しては耐震基準が設けられています。
しかし耐震基準の具体的な内容については、あまり知られていないかもしれません。
こちらの記事では、新旧の基準や物件の性能の違い、構造以外でも確認しておきたい注意点など、安心できる物件を検討する際の参考になる情報をお届けします。
物件の「旧耐震基準」と「新耐震基準」との違いとは？
旧耐震基準・新耐震基準とは？
大地震が起きるたびに、日本では震災から教訓を得て、関連する法の改正や強化を図ってきました。
耐震基準については関東大震災の翌年である1924年、建築基準法の前身ともいえる市街地建築法に、鉄筋コンクリート造と木造の地震に対する規定が盛り込まれたのが最初でした。
その後、1950年に建築基準法を制定。
1981年に建築基準法の改正の際、「新耐震設計基準」が導入され、今日に至るより厳しい基準となりました。
このときの改正は、1978年の宮城県沖地震による甚大な被害をうけ、抜本的な見直しをされたものです。
その後も、1995年に耐震改修促進法が制定され、2000年に建築基準法が改正されました。
現在では、1981年5月31日以前に、建築確認において適用された構造の基準を「旧耐震基準」、以降の基準を「新耐震基準」と呼んでいます。
旧耐震基準と新耐震基準との違い
新耐震基準：震度6強以上の地震でも倒れない物件
旧耐震基準：地震5程度の地震に耐えうる物件
ただ旧耐震基準の物件も震度6を受けたら、必ずしも倒壊するわけではありません。
しかし旧耐震基準は、震度5程度の地震発生時に、倒壊はせずとも建物が損傷をうけている可能性が考えられる基準でした。
一方、震度6強～震度7程度でも倒壊しないことを検証するように定められたのが新しい基準です。
築年数の目安で見ると、2020年現在では、築40年以上は旧耐震基準、築39年以下は新耐震基準です。
物件の「新旧耐震基準」構造以外の注意点とは？
地震の多い日本では、建物の強度に目がいきがちですが、注意点として「地盤」も確認しておきたいポイントです。
たとえば水分を多く含んだ地盤や柔らかい地盤のエリアは、大地震だけでなく水害の際にも注意が必要です。
地盤沈下や液状化が起きる危険性もあります。
このような場合、建物自体に問題がなくても、足元から崩れる可能性も考えられます。
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まとめ
新旧の耐震基準の違い、また構造以外でも確認しておきたい注意点についてご紹介しました。
地盤については、国土交通省のホームページなど、インターネットでも情報を得られる場合があるので、ぜひ構造だけでなく、事前に確認をしておきましょう。
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