マイホームなどを売ることを検討しはじめたら、大切になるのが業者の選び方です。
売却を成功に導く鍵を握るパートナー、といってもよいでしょう。
この記事では、業者の選び方のポイントや注意点、契約の種類についても解説します。
不動産の売却を成功に導く頼れる業者の選び方
不動産を売却する場合、業者の選び方が重要です。
不動産の売却には、非常に多くのステップがあります。
価格を決めて、買主を探し、内見の準備や対応。
さらに買主が見つかったあとも価格の交渉、契約書などの準備と、多岐にわたります。
そこで不動産のプロである不動産業者では、これらの一連のステップを通して、売主になる個人をサポートしていきます。
業者の選び方としては、まず売却を任せられる不動産会社を確認します。
具体的には、業者の会社規模で選ぶよりも、売却活動についてのサービス内容を見るとよいでしょう。
たとえばホームステージングやプロカメラマンによる不動産の撮影、一定期間売れなかった場合の買取保証など。
要望に応えてくれるサービスを提供する会社をチェックし、さらに売却した実績が豊富なのか、取り扱い物件の数なども確認しておきましょう。
一方で業者が物件を囲い込み、売主と買主の両方に仲介して手数料をもらおうとする、両手仲介を狙う会社などは避けましょう。
また会社とともに、信頼できる営業担当者かを見極めます。
ポイントは、親身に相談や疑問に対応してくれる人間性と売却経験の長さ、くわえて宅建士の資格も保持した担当者なら安心できます。
不動産売却をするときに依頼する業者との「媒介契約」
売却活動のパートナーになってほしい不動産会社がみつかったら、次は契約をおこないます。
契約には3つの種類があります。
業者からの活動の報告義務はないものの、複数の会社と契約できる「一般媒介契約」。
1社との契約で、1週間に1回以上報告される「専属専任媒介契約」。
同じく1社との契約で、2週間に1回以上の報告となるかわり、自分でみつけた買主へも仲介なしで販売が可能な「専任媒介契約」。
「ぜひ、この業者にだけ依頼したい」と考える以外は、通常「一般媒介契約」を選ぶとよいですね。
「専属専任媒介契約」か「専任媒介契約」のいずれかだけを選ばせようとする業者は、ほかの会社を排除して契約させないために提案してきていると考えられるので、注意しましょう。
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まとめ
不動産は個人でも売買は可能ですが、作業の多さ、専門性の高さ、さらには法律にかかわる部分もあります。
早期売却を目指しながらスムーズな取引をかなえるためには、ぜひ信頼できる不動産会社を選びたいですね。
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